教育関連の企業様に朗報があります

塾は義務教育の小中学校と違って、塾に通う生徒や保護者側には「塾を選ぶ」取捨選択の自由があるので、大半の生徒や保護者は、その塾が気に入らない、揉めたりする前に、その塾をサッサとやめて、別の塾へと移って行くでしょう。揉めごとというのは、双方に多大な消耗を強いられます。
そんな中でクレームの発生は塾にとって改善すべき部分を発見するまたと無い機会となりますが、中にはそうとも言えないクレームもございます。
日々、どれほど真剣に、生徒のためを思って指導しているつもりでも、クレームというのは来るときは来ますし、一度クレームが来てしまったらその是非にかかわらず、塾講師は、必ず保護者が納得いくまでそのクレームに対応しなくてはいけません。
指導方法の誤りによって、生徒の成績が上がらなかった等、原因が明らかにこちらにある場合は苦情を言われるのは当然であり、そこは改善していく必要があるものです。
しかし、どれだけ熱心に指導しても通じず、それに対して、授業料を返せなどあまりにも極端に理不尽なクレームが増えています。
塾という存在を自分の子供を学ばせてもらう所という感覚ではなく、成績が上がるサービスを塾から受けているという感覚を持つ保護者が激増しているからでありましょう。
これは、塾業界だけではなく学校、病院等にも言えます。
対価を支払えば、当然自分の思うサービス、商品を受け取ることが出来る、提供されない場合はすべて提供する側がおかしい、怠慢のせいだ。。。。
となり思いと現実の間にギャップが生じクレームとなってしまいます。

そんなクレームが原因で、生徒は必死に学んでいるにもかかわらず、保護者と塾がトラブルになって、退塾する、なんて羽目になったら、生徒の心に多大なショックを与えてしまうでしょう。理不尽な厳しいクレームに対応しているときは、何よりも「生徒のため」を思って、一番良い解決方法を、保護者と一緒に考えなければなりません。
しかし、このようなクレームの対応は、経験、センス等が必要となりますし、何より対応担当者様の心身ストレスは計り知れません。
我々お客様窓口支援センターはそんな、ご担当者様に代わり、クレームやお問い合わせを塾側の対応方針に則り、応対させていただきます。