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ネットスーパー顧客争奪戦 共働き・高齢者世帯に的、サービス拡充

2016年6月20日

スーパー各社が、インターネット経由で生鮮食品や日用品の注文を受け、最寄りのスーパーから届ける「ネットスーパー」に力を入れている。店が開いている時間になかなか買い物に行けない共働き世帯や、重い物を持って買い物を行き来するのが困難な高齢者世帯の増加で、会員数や売り上げが増えているからだ。各社とも受け取り方法の多様化や配送頻度を増やすなどサービスを拡充し、顧客の囲い込みを図っている。

17日に本格オープンした西友の「西友豊玉南店」(東京都練馬区)は、通常の店舗にネットスーパー専用のフロアを併設した新型店だ。飲料や菓子など特に注文が多い商品は2階のネットスーパー専用フロアに一定量を保管。生鮮食品や注文頻度が高くない商品は、1階の通常の売り場からピックアップして配送する。

店内の商品を効率的にピックアップするため、ネットで受けた注文を処理する店員専用端末を改良。それまで1件ずつ注文に対応していたものを最大4件同時に対応できるようにし、商品を最短距離でピックアップできる順番も表示する。4件分の商品を同時に載せられるオリジナルカートも導入した。

こうした工夫で注文の処理作業をこれまでより「20%から30%効率化できる」(同社ドットコム事業本部の寺本中新サービス企画ダイレクター)という。また、西友は、昨年9月からネットスーパー専用のロッカーやサービスカウンターで注文を受けた商品を保管し、受け渡すサービスも開始。導入店舗の拡充を進めている。

グループ全体で36都府県の約300店でネットスーパーを展開しているイオンは、共働き世帯だけでなく、高齢者世帯の買い物支援としても力を入れる。電話やFAXでも注文可能な商品が記載されている専用カタログを発行。パソコンが苦手だったり、ネット環境がなかったりしても利用ができるほか、薬剤師対応の店舗では医薬品の宅配も実施している。

品ぞろえも地域を考慮。プライベートブランド「トップバリュ」に加え、地域によって消費者の嗜好(しこう)が異なる、みそやしょうゆなどの調味料は地元食品メーカーの商品も充実させた。

セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂は、最も早い2001年からネットスーパーを導入。現在は147店に広がり、会員数は230万人にまで伸びている。ネットスーパー専用の従業員が商品を集めて回るのではなく、野菜や肉などの生鮮食品は各売り場担当者が商品を選ぶのが特徴。プロの目で選ぶことで商品の品質の良さをアピールしている。既にネットスーパーの売上高は年間約500億円に達しているが、さらに大きく引き上げる方針だ。